ビットコインの値段はどこまで上がるのか？
2019年は、値上がりが予想されているビットコイン。
どれくらい値上がりするのでしょうか。
値上がりすると考えられる理由を紹介します。
①半減期を迎える
ビットコインの発行システムは、10分間に1回と決まっています。
10分に1回、ブロックで決まった枚数が発行されています。
行枚数は2100万枚と決まっおり、この発行システムは2140年まで続きます。
この発行システムは全てプログラミングされており、誰も変えることはできません。
こちらは、発行されているブロックです。（ビットフライヤーのチェーンフライヤー）
21万ブロックごとに半減期を迎える仕組みになっています。
半減期を迎えると、出回るビットコインの枚数が少なくなるので、
需要と供給の関係から、値段が上がる仕組みになっています。
これまで2回半減期を迎えており、
最初に値段が付いたのが、2010年5月22日。
ビザの日と言われ、10000ビットと2枚のピザが交換されました。
1ビット当たり0.2円です。
それから
徐々に値段がついていき、
1回目の2012年の半減期の前後1年では、
2011年に1200円、2015年に5400円。
2回目の2016年の半減期の前後1年では、
2015年に3万円
2017年に12万円（仮想通貨決済法でお金と認められた年、仮想通貨取引所が金融庁の管轄に）
そして、
3回目の半減期が2020年です。
2019年40万円
2021年は・・・？
②発行枚数に上限がある
ビットコインの発行枚数は2100万枚です。
東京都の人口だけでも1300万人ですから、
世界の人口70億人で2100万枚をわかることになるので、
かなり少ないことがわかります。
更に、ビットコインに価値がまだなかったころに、
およそ500万枚は紛失していると言われています。
当時は価値がなくてゲームのポイント稼ぎ感覚だったので、
その時のIDやパスワードを紛失してビットコインを紛失している人が多くいるといわれています。
ということは、実質
世の中に出回るのは、1700万枚ほどになります。
今後ビットコインの認知度が上がり、
ビットコインの技術力の高さ、信頼性、便利さなどが理解され始めると、
ほしい人は増え、使える場所も増えるでしょう。
③大手企業の参入
日本では、楽天やヤフー、大和証券が仮想通貨取引所の開設を発表しています。
④法律の整備
日本でも仮想通貨決済法や仮想通貨取引所が金融庁の管轄になるなど、
世界的にも法整備が進んできています。
法整備が進むと、大手企業や機関投資家が参入しやすくなります。
⑤認知度アップ
使える場所や利用者数がふえて、認知度が上がると利用者数の増加が
考えられ、普及すれば値段は上がります。
⑥有名投資家の予想
各界の有名な事業家や投資家が予測を出しています。
アメリカで投資の大学も運営する投資家で、数々のベンチャー企業に当初から投資して莫大な資産を築いているティム・ドレイパー氏は、
2022年までに1ビット2600万円になると予想をだしています。
また、ツイッターの創設者も、
「インターネット上の通貨は必つになる
それはビットコインだと考えている」
などと、肯定的な発言を残しています。
決済システム、ペイパルの創設者で、財務省の要職にもついている、
ピーター・ティール氏も、
「ビットコインはオンライン上の金と同等であると見立て
全世界が崩壊したときに備える一種のリスクヘッジだ」
と述べています。
これらの有名な事業家や投資家は、
新しい時代を切り開いてきた人たちです。
投資で勝ち続けるには、今を語る力ではなく、未来を予測する力が必要です。
また、IT革命のときに、
世界で一番最初に、ウイルスソフトが必要だと気づいて開発した、
マカフィー氏は、
1ビット1億円まで行くだろうと発言しています。
ビットコインが金と同等の価値になったとき、
1ビット当たり5000万円になります。
どこまで値段が上がるかは、未来の話なので分かりませんが、
相当な期待はできそうです。
